家族や親族などが突然亡くなった場合、会社などに忌引きを出す必要があります。
有給休暇などとは異なり、突然休みが必要になるものなので、提出方法などについて詳しく知らない人も多いです。
忌引きを必要とする際に必要な手続きや正しい連絡方法をご存じですか？
一般的な休暇とは異なるため、どのくらい休みを取ることができるのか、申請するために必要な書類などについて分からないことも多いはずです。
実際に忌引きを利用する際の手続きやマナー、一般的な忌引きの日数などについてご紹介します。
忌引き休暇の取り方を知っていますか？
忌引き休暇を必要とする時というのは、家族や親族に不幸があった時であり、事前に分かるものではありません。
そのため、出来る限り速やかに上司や会社へ連絡をする必要があります。
どのように理由を説明すれば良いか、日数などきちんと決まっていないこともあるので難しいと感じている人も少なくはないはずです。
忌引きとは、近親の人が死んだため（勤めや学校を休んで）家にこもって喪に服すること、とされています。
喪に服すというのは葬儀など儀式を行うことであり、家族が亡くなった場合には葬儀が済むまで忌引きを取る人がほとんどであり、会社の規定で忌引き休暇を取れる会社であれば、葬儀が終了するまで忌引き休暇を取ることが可能です。
実際に家族や親族が亡くなった場合は、ごまかしたり嘘をついたりせずに正直に理由を伝えるようにします。
迷惑をかけることで注意を受けたり、休みが取れないのではないかという不安を感じるかもしれませんが、嘘をついてた休むと欠勤扱いとなってしまうので、理由をそのまま伝える方が良いでしょう。
会社が忌引き休暇を制度として認めている場合には、休暇扱いになりますが、会社によって内容は異なりますので、忌引きを取る際に確認をしましょう。
報告の際には出来るだけ直接伝えるようにしましょう。
提出書類などがあるかもしれないので、必要なものを確認して後日提出することになります。
急なことで電話連絡しかできない、そのような場合もあるので、その場合には後日対応を行うようにしてください。
連絡の仕方や申請方法、休める日数の決まりはあるの？
急な不幸ですので、直接報告することが難しいかもしれません。
電話連絡をして内容を伝えることになると思いますが、連絡の際に直接上司に伝えられるとは限らないので、その場合には後日直接報告をするようにしましょう。
電話連絡で上司などに繋がらなかった場合にはメールを送るのが一般的です。
電話で繋がった場合でも弔電の送り先や葬祭会館の場所などを知らせるためにはメールを送ると間違いなども減りますので、電話とメールで連絡をしましょう。
時間帯によっては連絡が出来ないこともあるので、メールを先に送り、そのあと電話連絡をするのも良いでしょう。
できるだけ直接伝えることが大事なので、忙しい時ではありますが連絡を取るようにしてください。
そして気になるのが休める日数ではないでしょうか？
血族であれば日数が長く、姻族であれば日数が短くなります。
平均としては血族であれば3日、姻族であれば1日が平均だといわれています。
しかし、実際の葬儀の場合、自分自身が喪主の場合や配偶者、日柄の関係で葬儀までの日数が長い時などは7日以上の休みが必要になります。
ちなみに配偶者であれば10日、父母であれば7日、子どもであれば5日間などの忌引きが一般的になります。
葬儀日程を決めて、会社の規定以上に休みが必要な場合は、会社へ相談して有給休暇などを利用して対応するように相談をしましょう。